肉腫
リリース時間:
2022-01-10
骨肉腫は最も一般的な骨癌であり、子供の骨において発生頻度が高い悪性腫瘍でもあり、主に青少年(中高生)に多く見られます。骨肉腫は通常、骨形成の主要な機能細胞である成骨細胞から発生し、腕や脚の長骨の部位である干骺端に成長します。最初の症状は、骨や骨性部分の腫れ、塊、関節の痛み、跛行などです。最も発生しやすいのは大腿骨と脛骨の膝関節周辺の長骨で、次いで肩に近い上腕骨が続き、胸部や腹部の軟部組織や器官で骨肉腫が見られるのは稀です。

検査



病期

治療
治療は手術と化学療法に基づいています。可能な限り、腫瘍全体を手術で切除します。必要に応じて、手術前に腫瘍を縮小するために化学療法を実施し(術前補助化学療法)、術後の問題を減少させます。

▌ 手術
手術は一般に以下の4つの種類に分けられます:


骨肉腫は一般に、成長中の軟骨に近い骨端軟骨部分に発生し、この部位の手術では患肢温存が極めて困難です。特に10歳未満で著しい成長期にある小児では、膝周辺の成長軟骨が継続的に吸収されるため、成長終了時には健常児より10cm以上身長が低くなり、生活に明らかな影響を及ぼします。
近年、延長可能な人工関節や各種延骨技術の進歩により、10歳未満の小児に対しても積極的な患肢温存が試みられるようになりました。例えば国立がん研究センター中央病院では、腫瘍用人工関節や液体窒素凍結術などを駆使し、悪性骨肉腫切除後も可能な限り患肢機能を温存する治療を実施しています。外科と形成外科の共同手術により、神経や血管近接症例、あるいは切除後に広範な皮膚欠損が生じる症例に対しても、神経血管再建と機能的皮弁手術を併用することで、患肢温存の可能性を追求しています。

▌ 放射線治療
術前化学療法は腫瘍を縮小させ手術を容易にし、患肢温存手術を可能にします。術後化学療法は再発率を低下させ、治癒率を向上させることができます。
現在日本では、2~3か月の化学療法後にその効果を評価して手術切除を実施し、術後の治療反応に応じて数か月から1年間の化学療法を追加するのが標準的な治療法です。使用する基本的な抗がん剤はメトトレキサート、シスプラチン、アドリアマイシン(ADR)で、場合によりイホスファミドも併用されます。欧米と基本薬剤の種類は同一ですが、日本では薬剤投与量、経口または注射剤の投与方法、併用療法の有効性、新薬の適応、未確定の治療法などについてより慎重な治療アプローチが取られます。
▌ 放療
① 外部照射療法と内部照射療法:
術後に少量残留した癌病変への照射を主体とし、他の治療法と組み合わせて実施されます。
② 重粒子線治療:
手術による根治が困難な局所性の骨・軟部腫瘍患者が適応対象となります(転移性骨腫瘍は対象外)。原則として病理検査で骨肉腫と確定診断され、多発転移がなく、骨・軟部肉腫専門医(主に整形外科医)によって適応が判断された症例が対象です。術後再発や照射後再発症例にも適応可能です。体内に金属インプラントが存在する場合は適応外となる可能性があります。
▌ サマリウム
サマリウムは放射性薬物の一種で、主に骨細胞の増殖区域、例えば骨内の腫瘍細胞に対して作用し、骨内の癌による痛みを軽減できます。また、他の骨内再発の骨肉腫の治療にも使用されます。
▌ 標的治療
標的療法とは、薬剤や特定の物質を使用して特定の癌細胞をターゲットに攻撃する治療法を指します。現在、骨肉腫の治療に使用される標的療法には、1. キナーゼ阻害剤療法 2. 哺乳類ラパマイシン標的タンパク質経口阻害剤 3. モノクローナル抗体療法があります。一部の療法はまだ臨床試験中であり、具体的には病院に相談する必要があります。
5年相対生存率
日本国立癌症研究センターの過去40年間にわたる骨肉腫の治療実績によれば、治療を受けた骨肉腫患者の5年生存率および10年生存率は以下の通りです:

